れ、ある面では新しい文化が作られる効果もあります。

劇場や美術館での芸術祭では、美術と演劇と音楽などが、国際交流もあり、芸術創造の場を提供され、それなりの優遇措置を講じられているが、郷土芸能にはそのかけらも見えない。演劇やバレエ、ダンス、クラシックの場合、活動状況もジャンル別にはっきりしているので、一般的に理解しやすい。しかし郷土芸能の場合は日本舞踊と同様に郷土芸能の実態がわからないために、一般の人々には理解出来ないのが現状です。」

現代の日本の文化施設（ホール）を良く理解されている意見であるが、過疎市町村のホールはそれぞれに条件を抱えているので、参考にすべき点を撰択されて活用されることが望ましい。

また、過疎市町村の文化会館や公民館等のホールにおいても、折にふれて地域の残された伝承芸能の上演や各種のサークル活動の発表もあり、小規模ながら文化祭等も行われているのは確かである。

ところが、小規模ホールの実体は、市町村役場から出向した2、3名の公務員と臨時雇傭の1、2名の女性しか配置されておらず、しかも実績を挙げることを督励されて、休日も返上して勤務し、さらには職員が新しい文化傾向を学習研修する公的な会合に出張する旅費にも事欠くような予算で運営されているホールが多数あることも事実である。

九州では九州公立文化施設協議会（略称九公文）の会長名で、九州全地域の県知事市町村長宛に、研修旅費まで削減すると、文化の根源は人にあるのであるから、ホールが本質的機能を失う結果となるため、特段の配慮を要望する旨の文書を発送したことがあるほどである。

こうした人員と予算の配分、さらに単年度予算の使い方では、人と時間と資金を必要とする本格的地域おこしは、単独のホールでは全く不可能に近い。

他の市町村ホールとの提携に対しても、市町村によって所属が首長直属であったり、教育委員会であったり、さては観光課や商工課であったりして所属が統一されず、予算の出し方さえも異るために、これが公立文化施設の全国的な障害にすらなっている。

一昨年、全国公立文化施設協議会（公文協）が社団法人全国文化施設協会となって、ホールの意志の疎通を計ることになったが、個々の障害を越え、末端の小ホールまでに及ぶには、まだかなりの時間を必要とすると思われる。

しかし、過疎市町村のホールが少くとも同じ都道府県内の大中小のホールと横に結びあうことは、各県公文協内で努力すれば可能な面もある。

そして、少くとも都道府県立の文化会館はそれぞれの都道府県全域の文化向上のために設立されたのであるから、域内の過疎市町村の活性化に寄与する使命も担っているはずである。他の市町村立文化会館よりも、もう一まわり大きい目的を持っているのである。

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